『日本のメリトクラシー』(竹内洋、東京大学出版会)を読む

赤字部分は今井によるコメントである。

第三章 受験と選抜

日本は学歴収益率の低い社会である。(86)

日本では、学歴に独自の象徴的価値がある。人々は、銘柄大学の卒業生に対して、「人間としての基本的価値が高い」「社会的毛並みが良い」という「まなざし」を送る。日本は階級意識社会ではないが、学歴意識社会である。(89)

日本では、一握りの学校だけでなく、すべての学校が序列化されている。これによって、受験競争は冷却化されるのではなく、頑張って少しでも偏差値の高い大学へ行こうというように、却って煽られるのである。(96)

中位ランクは中位ランクで、下位ランクは下位ランクでのさらなる競争があるから、冷却の後に再加熱が作動する。 (100)

日本の場合、純粋トーナメントからの逸脱にこそむしろ注目すべきである。大学入試では高校段階の選抜結果は御破算となる。小刻みな選抜様式とあいまって、トーナメントの前段階の敗者にも競争意欲を失わせない。(108)

日本的な選抜メカニズムは、「受験生」という自己監視モデルを誕生させる。(113)

第四章 就職と選抜

日本における学校歴間格差は、偏差値上位大学ほど大企業就職率が高い、という事実に反映されている。(123)

「仕事競争」モデルによれば、企業は同じ生産物を作るのに一番訓練費用の安そうな労働者を雇用しようとする。より高学歴の労働者ほど、訓練費用が安いと考えられている。(125)

しかし、大企業が偏差値トップ校群によって占有されているわけではない。(130)

企業は大学ごとに採用目標数を決めて、バランス良く採用しようとする。(131)

しかし、企業の採用希望数と大学生の偏差値分布は、一致せず、偏差値上位校の学生には超過需要が、偏差値下位校の学生には超過供給が発生する(正規分布効果)。(141)

クオーター率とは、偏差値ごとに、企業の採用目標大学数をその偏差値範囲の大学数で割ったものである。偏差値上位校ほどクオーター率が高く、より多くの大学の採用目標になる(楔型クオーター率効果)。(142)

偏差値上位校においては、学生は選抜戦略を、企業は魅惑戦略を取る。一方、偏差値下位校においては、学生は魅惑戦略を、企業は選抜戦略を取る。(144)

その結果、無能の一流大生を採ってしまい、有能な三流大生を採りそこなうことがおこる。(146)

企業の幹部も、東大生を採らないと企業の存続に支障をきたすと考えているわけでない。銘柄大学生への偏向はキャデラック現象にすぎない。(150)

しかし、企業は、東大生を採らないと、他の大学の優秀な人材も来てくれなくなると考えているのではないか。

第五章 昇進と選抜

課長代理職くらいまでは、同期入社を同時昇進させる「ともぞろえ」方式である。(164)

その後はトーナメント方式が支配的となるが、「追い越し」も広汎に見られる。社員の過半が「リターン・マッチは可能」と考えている。(173)

日本企業は「栴檀は双葉より芳し」とは考えていない。「誰でも出番はあるものですよ」という状況的能力観である。能力は「矯正可能」であるから、異なる状況(大学受験)で証明された能力を一般化して地位決定の指標とすることへの根強い反感がある。

大学難易度は研修後配属先の強い決定要因であるが、早期に能力シグナルに変換されないと、学歴資本の自己拡大運動は起こらない。(178)

日本では、同期入社が比較準拠集団となるから、わずかな差による加熱が構造化される。もし新規大卒同時採用方式でなかったら、自分の昇進が早いのか遅いのかよくわからないから、このような加熱方式は機能しない。(179)

ノン・エリート・ホワイトカラーもなかなか競争から降りようとしない。これは、偏差値があまり高くないことを知らされても、自分の学力の範囲内で頑張るように仕掛けられている受験生と同じである。(180)

冷却過程は、通常、「昇進=能力」と考えて「高学歴=能力」観を捨て去るか、「昇進=情実」と考えて認知による解決をはかるかのどちらかで行われることが多い。しかし、高学歴ノン・エリートの冷却は、第三の道、すなわち能力多元観=状況的能力観によって行われている。自分は昇進は遅いがスタッフとして重要な仕事を与えられているのだ、という風に。(185)

並学歴ノン・エリートの同期意識はきわめて高い(「同期から経営トップが出たらいいと思う」)。しかし、高学歴ノン・エリートの同期意識はほとんどなく、そのような共同幻想からデタッチメントすることで冷却が行われている。(186)

第六章 学歴ノン・エリートと冷却

向学校下位文化: 学校や教師の価値や規範に同調する生徒文化

反学校下位文化: 学校や教師の価値や規範から逸脱する生徒文化

文化葛藤説によれば、労働者階級出身の子供は教師の中間階級文化への適合に失敗して、中間階級的価値観に敵対する。あるいは、労働者階級出身の子供は教師にとって「理想的なクライアント」ではないので、葛藤が起こる。(192)

地位不満説によれば、下位ストリームの生徒は学力を唯一の評価基準とする教室で「地位を剥奪」され、不満を募らせることを通じて、反学校下位文化を形成する。(193)

Z市のX職業高校には、必ずしも低学力ではない生徒が20%は進学してくるのはなぜか。それは、労働者階級に特徴的な技術機能理論的学歴観が存在するためである。それは、「就職時に求められるのは技術や技能であり、それは学校教育によって与えられる」という考え方である。労働者階級の親は、理論的で純粋な科目が結局は威信の高い職業に到達できるというアイロニーを理解していない。(198)

高校階層構造で低位にあるX校には、かなりの反学校下位文化が渦巻いていると思いきや、意外や意外、ずる休み、授業妨害、教師への反抗はほとんど見られない。(200)

X校には、「適当にやって卒業」という「低位同質的社会化」が見られる。それは、職業高校には大学受験という加熱装置が構造化されていないからである。すぐれた職業人になるための技能習得という加熱装置はあまり機能しない。X高校の卒業生を採用しようとする企業も、知識や技能をあまり重視していない。「最近の企業は基礎学力のテストをするので、普通科のほうが有利になってしまう。」教師も技術機能的学歴観を信じていない。(212)

X校生徒にとっては、専門技能、学業成績のrelevanceが低いから、成績が悪いことによる地位不満は起こりにくく、したがって、反学校下位文化も支配的とならない。(214)

下位校では、学校文化を強制するのではなく、「現地化」を進めたほうが、逸脱や非行を抑制できる。それは、知識の伝達者から親しい先生へという、教師の役割の再定義を促す(文化休戦)。(219)

X校では生徒がうまく「二次適応」しているから、授業を「楽しい」という生徒が多い。「二次適応」とは、組織成員が、表向きは禁じられている欲望の充足を、例えば、黙認という形で許容させることによって、組織からの彼らへの表向きの要求を、巧妙に裏切ってしまうことである。(220)

労働者階級出身の子供が、ホワイトカラー的事務労働を「女々しい」と貶価し、過酷な肉体労働を自ら積極的に引き受けることによって社会的再生産に寄与するという、「野郎ども文化」(lads culture)は、X校には見出されない。(222)

第七章 日本のメリトクラシー

現代日本における、「ふつう」のための「猛烈」競争状況は、欧米には見られない。欧米流メリトクラシーでは、エリートの資格は学力試験の成績だけでなく、立居振舞いや嗜好におよぶエリート文化への適合度によって判断される。(230)

労働者階級出身者=学歴資本 のみ

上流階級出身者=学歴資本+文化資本

これに対し、日本の選抜システムでは、「文化資本としての日本人らしさ」を要求する。これは、階級遍在的モラルであって、誰にでも習得可能である。これがエリートと大衆の同質性幻想を生み、マス競争社会をもたらす。(235)

日本ではこれまで、学歴がどのような属性に転化するかが関心の対象であり、階級がどのような学歴に転化するかはほとんど問題にならなかった。(239)

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日本における長期間にわたる競争への加熱は、トーナメント幻想を煽りながら同時にトーナメント崩しをシステムに埋め込んでいるから、うまく機能しているのである。下克上が起こり得るから、一敗地にまみれた者も、再び競争へと駆り立てられる。(242)

「東大合格者の特定高校出身者による寡占状態の排除」や「一種国家公務員合格者における東大卒業者数の抑制」といった提案は、競争に揺らぎやランダム性をよみがえらせることを通じて、逆に競争を過熱させてしまう。(245)

競争への加熱は、競争者たちの長期的欲望や野心をむしろ蒸発、解体させ、「精神の官僚制化」をもたらす。受験テクニックの習得に必死になる彼らに、マキャベリ的な、狡知に満ちた戦略的主体を想定してはいけない。(249)

欧米では生徒の多くは学校の勉強は社会で役立つと思っている。しかし、日本では「役立たない」と答える者が多い。(250)

大企業就職といっても、受験システムが作ったシナリオにのせられただけのことではないか。(258)

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1990年卒業の京大生に対して1994年に行った調査では、民間企業では、父親が大卒で大学時代には主として遊んだ者の昇進見込みがもっとも大きい。民間企業においては、階層文化が学歴資本を倍加するレバー効果は見られない。読書量が多い者の出世見込みはむしろ小さい。(262)