若年失業の何が問題なのか
今井 亮一
名古屋商科大学
2001年9月20日
パラサイト・シングル
近年、流行語にまでなり、その存在が大きくクローズアップされてきた「パラサイト・シングル」とは、「親の家に住み、親の経済力に基礎的生活条件を依存している未婚者」と定義される。この節では、この概念の提唱者である山田昌弘著『パラサイト・シングルの時代』にしたがって、みていこう。
まず、20代、30代の生活満足度は極めて高い。1973年当時、この世代の60％が「生活に満足」と答えていたにすぎない。しかし、1997年、満足度は、およそ70％代前半に上昇している。（同書29ページ。以下、（ ）内は同書ページ。）
彼らの経済的豊かさの理由は、その多くが親と同居していることに関係している。経済的豊かさとは、所得から生きて行くのに最低限必要な支出を差し引いた、残りの金額の大きさに依存している。要するにいつでも好きに遣える「おこづかい」の金額が大きければ大きいほど、経済的に豊かであるとされる。大きな異論はあるまい。（34）
パラサイト・シングルは、親と同居することによって、生活コストをほとんど負担していない。住居費、耐久消費財費を支出していないのは当然として、定職についていない場合には、ほとんど食費すらいれていない状態である。彼らは、給料やバイト代等のほとんどをブランド品、旅行、食べ歩き、趣味等に支出しており、これがかれらの高い生活満足度につながっている。（40）
親にパラサイトすることのメリットとして、人間関係の気楽さが挙げられる。一人暮しや他人との同居より、親といっしょに暮らすほうが気楽だと思われているからだ。一人暮しはさびしいし、恋人や友達との同居は気を遣うことも多い。それにひきかえ、親と同居すれば、恋人と友達といっしょにいたくない（独りになりたい）ときは自宅に帰ればよく、選択の自由がある。（44）
金銭的に豊かであることは、かれらの仕事に対する態度にも影響を与えている。基礎的生活条件を親に保証されているから、嫌な仕事を我慢して続けるということがなく、不満があればすぐやめてしまう。自分に一番あった職を目指してがんばるといえば聞こえがいいが、要は、苦労はあるが面白くない仕事には就かず、仕事が自己実現や趣味の手段となってくる。（46）
彼らの多くは、自己実現をめざして、大学院や専門学校に通い、留学したりする。それらを卒業、あるいは資格を取っても、それをもとに就職できるということはほとんどない。また、自己実現のために趣味におカネをつぎこむパラサイト・シングルも多い。スカイダイビング、バンド活動、バレエ・ダンス、茶道・華道、といった趣味産業が、パラサイト・シングルの需要で成り立っていることは、現場の人ならよく知っている。（49）
パラサイト・シングルが、晩婚化・未婚化に与える影響は深刻である。20代前半で、親同居未婚者の割合が男女とも50％を超えていることは、さほど驚くべきことでもないかもしれない。しかし、30代前半でも、男性の5人に1人、女性の8人に1人はそうである。（59）
親同居未婚の若者が増加した背景として、大都市郊外育ちの若者が増えたことを挙げなければならない。高度成長下、労働人口が大都市に流入し、結婚・出産した。彼らの子供たちは、自立できる年齢をすぎても、住宅事情もあって、親の家に居住しつづける。少子化が進んでいるので、多くの兄弟と競争しながら暮らすという実家暮らしのデメリットも低下した。（67）
未婚率を見てみよう。30代後半の未婚率は、1975年には男女とも５、６％であった。この値は、1995年には、男22％、女19％に達した。（70）
パラサイト・シングルが結婚をためらうのは、結婚前の生活満足度が高すぎ、予想される結婚後の生活が灰色に見えてしまうからである。（72）
女性の視点を考えてみよう。高度成長期には、親はまだ貧しく、若者の給与は右肩上がりで上昇することが期待されたから、結婚後の生活には「夢」があった。女性の賃金は低いままだったので、生活力ある夫を見つけて結婚し専業主婦になることが一つの模範コースとなった。（73）
これに対し低成長期に入ると、高度成長の結果として親は豊かになる反面、若者の給与は頭打ちとなり、ポスト不足から昇進の見込みが低下するだけでなく、解雇の可能性も高まった。今や、夫の経済力に頼る専業主婦コースは、きわめてリスクの高いものとなった。結婚することによって、生活不安の下、子育てや家事負担を引き受けることは、これまで享受してきた暮らしのゆとりや自由、自己実現を手放すことを意味する。こうして、結婚はもはや、生活満足度を下げるイベントとなってしまった。（74）
しかし、意識の上では、引き続き専業主婦志向は衰えていない。パラサイト・シングル女性の多くは、派遣社員、契約社員、フリーターなどであり、結婚後、夫の給与をあてにせず自立できる経済力を持っていない。そこで、どうしても、父親と結婚相手を比較してしまう。「理想的な結婚相手が現れるまで結婚しない」というのが、彼女たちの結婚戦略となる。（81）
一方、キャリアウーマンは、物質的な欲求からは夫の経済力を求めないかもしれないが、自分が男と対等に働いているだけに、自分より仕事ができる男性を好きになる傾向がある。この点からも、理想的な結婚相手に出会う確率は低くなる。（82）
さらに、最近の未婚女性の意識として、「自分は子育ては一生懸命やるが、家事は夫にも大いに分担してもらい、できれば、自己実現ができる趣味や趣味的仕事をしたい」という志向が強まっている。パラサイト女性は、いつか、収入がある程度高く自分の趣味を許してくれる男性が現れて結婚できるという夢を抱いている。（85）
これに対し、男性は依然として専業主婦を歓迎する人も多いが、将来の収入不安があり、結局、結婚できなくなることも多い。（86）
フリーター問題とパラサイト・シングル
パラサイト・シングルの増加が、若年者の高い離職率やフリーター化の重要な原因となりうることは容易に想像できる。
パラサイト・シングルの多くは、趣味や自己実現を追求している。したがって、仕事に過度に拘束されることを嫌い、自分の時間を大切にする。資格取得や公務員試験合格等をめざす者も多く、単純労働でも自分の時間を確保しやすい仕事を選ぶようになる。あるいは、仕事に生きがいを求め、自分の夢に少しでも近づけるならばと、芸能関係やテレビ・マスコミの臨時スタッフといった日雇い仕事でも喜んで引き受ける。こうして、彼らは、フリーターの大量供給源となる。
フリーターが増えた原因としては、このように供給側の事情だけでなく、企業が正社員ではなく、派遣社員や契約社員、パート、フリーターを好んで採用するようになったという、需要側の要因も考慮しなければならない。企業にとって、フリーターとはいつでも必要なときに雇い、不要となればすぐに解雇できる「安価な使い捨て労働力」である。
フリーターは、供給側の主観としては、嫌な仕事に拘束されずに自己実現をめざす手段であるが、客観的には、企業が雇用調整のためにいつでも必要なときに切り捨てることができる「便利な」存在である。つまり、フリーターとは「夢見る使い捨て労働力」と言えよう。
企業が、若者の正社員を減らし、フリーター雇用を増やそうとすることには次のような原因がある。
まず、企業を構成する正社員の人口構成が高齢化し、年功賃金のもとで人件費が増加した。余剰労働力の削減が必要だが、中高年を解雇することは、解雇を厳しく制限する現行の「解雇権濫用法理」のもとでは難しい。そこで、雇用調整のためには新規雇用、学卒雇用を抑制するしかない。
次に、採用された正社員が企業の「戦力」となるまでには、長い時間と多くの教育・訓練費用の投資が必要となる。しかし、激変する経済環境の下で、多くの即戦力となる労働者が、これまでの雇用主を離れ、新たな職場を求めるようになった。今や企業は、教育コストを投下することなくして、優秀な労働力を中途採用によって確保できるようになった。こうして、手間もカネもかかる新卒採用を抑制することが、企業の利潤追求に整合的な戦略となった。
第三に、先進国で今や主要な雇用吸収力となっているサービス業で、業務のマニュアル化が進んでいることが、多数の正社員を維持する必要を低下させている。「マクドナルド」に代表されるような最近のサービス業では、業務の標準化・規格化が進み、管理に専念する一握りの正社員のほかは、マニュアル化された仕事をこなすパートやフリーターがいれば十分という状態になっている。
離職する若者たち
このように、若者のフリーター化には、フリーターを必要とする企業側の原因が大きいが、最初は正社員であったのに、訳あって離職し、再就職をめざしたが実現せず、やむを得ずフリーターを続けている場合も多い。
その原因として、マクロの景気変動の影響を無視できない。一般に、景気の良い時には、「売り手市場」といわれるように、新規学卒者は「引く手あまた」であり、希望どおりの就職ができる場合が多い。これに対し、不況時には、自分のやりたいことや適性に合致した仕事にめぐりあう確率は低くなり、不本意な就職を余儀なくされることが多い。希望通り就職した労働者の離職率は低いが、不本意就職者の離職率は高い。これを、「離職の世代効果」という。
不満を抱えたまま就職した若者が、嫌な仕事を続けるよりは、いったんやめて就職活動をやり直そうと考えるのは合理的である。若者には柔軟性があり、進路変更は中高年に比べて容易である。低下しているとはいえ、企業からの需要も中高年よりは多い。
さらに、若者の就職難、離職がごく普通のことになって来ると、社会が若年離職者を見る目も違ってくる。これまでは、若者が失業していると、「怠けてブラブラしている」と思われ、企業側も「社会に適応できない変わり者」のようにみなすことが多かったが、今日のように学卒後も職探しを続けている若者が増えると、企業も、「ひょっとしたら、思いがけない拾い物があるかもしれない」と考え、在学者のみならず、学卒者にも門戸を開放するようになる。こうして、いわゆる「第二新卒」とよばれる労働市場が形成されて来た。
若年失業の何が問題なのか
これまで、若者の失業問題は軽視されてきた。若者が天職探しのために失業を続けることは投資のようなものであり、就職したくても仕事そのものがない高齢者に比べて、大して深刻な問題ではないと考えられてきた。
しかし、若年者の失業を放置することは、長期的に次のような問題を引き起こすと思われる。
まず、仕事すること自体が最大の人的資本の蓄積である。正社員に対しては、企業によって多大の教育投資がなされる。また、依然として、仕事をしながら必要な技能を「見よう見まね」で身に付けることの重要性も高い。多数の若者が失業を続けることによって、日本の人材の質が長期的に低下し、経済成長の障害となると考えられる。
次に、天職を求めて就職活動を続けていたが、結局見つからずに年をとってしまった、という人が増えることが予想される。社会保険をほとんど負担しないフリーターが、そのまま高齢者となり、福祉のお世話になることは、多大の財政負担となる。さらに、場合によっては大量のホームレスとなって社会不安の原因になるおそれもある。
参考文献
太田總一（2001）「若年失業増に対策急務」（日本経済新聞2001年8月24日）
玄田有史（2000）「パラサイト・シングルの言い分」（中央公論2000年4月号）
玄田有史（2001）『仕事のなかの曖昧な不安』（中央公論新社）
山田昌弘（1999）『パラサイト・シングルの時代』（ちくま新書）
山田昌弘（2001）「フリーター200万人に明日はないさ」（文藝春秋2001年7月号）