A教授の「結婚理論」

2004年1月30日

少し前ですけれども、結婚後の分配を女性に有利に変更すると、
結婚が増えるかどうか、という議論がありました。

私の見解は、
結婚のメリットは男性にとって低下するが、女性にとっては上昇する。
男性は相手選びに慎重になる一方、女性の相手を見る目は甘くなる。
したがって、結婚数が増えるかどうかはよくわからない、
というものでした。

これに対し、みなさんは
女性への分配を増やすと結婚が増えるのではないか、
という見解を示されました。

最近、ある人(A教授としましょう)の日本語の論文を
たまたま読む機会があり、
そこには、まさに、みなさんと同様の見解が
披瀝されているのではありませんか!

何が違うかというと、要するに、私のモデルは均衡モデルだが、
Aさんのモデルは不均衡モデル、なんです。
需要と供給がつりあうように価格が調整されないんです。

具体的には、私のモデルでは、結婚の質において、相手の質は重要なんですが、
Aさんのモデルでは、個々人のフェチ(結婚願望)が結婚の質を決め、
相手の質はどうでもよい、という世界です。
(いわばオナニーとしての結婚、です)
その上で、結婚と同時に男性から女性への一括贈与Pがなされます。
このPは、いわば結婚の価格の役割を果たしているんですね。

結婚に対する個人の幻想(フェチ)の分布を所与として、
縦軸に結婚の価格Pを取り、
横軸に人口を取れば、
女性に対する需要は右下がりの線、
女性の供給は右上がりの線、ということになります。

ここで、普通は、この一括贈与Pは、需要と供給を均等させるように決まるか、
ナッシュ交渉等で調整されるんですが、彼のモデルでは何と、
外生的に与えられるんですね。

結婚による男性から女性への贈与は、各文化、各社会に固有のものであって、
男女それぞれの特性には依存しない、と仮定されるんです。
このような仮定がどのように正当化されるかというと、
夫婦間で交渉がきちんとなされるなんてことは非現実的だ、
というんです。
新古典派的思考からの、大胆な逸脱ではあります。

価格が固定されているんですから、
需要と供給を均等化する均衡が実現するメカニズムはなく、
結婚市場では、男女いずれかが割当(rationing)を受けることになる。

具体的には、現在の日本では、男性から女性へのトランスファーPが低すぎ、
男性は皆結婚したいが、女性はそうでもなく、
男性に対する割当が生じている、というのですね。

したがって、Pを引き上げれば、結婚したい男は減り、
結婚したい女は増えるが、
元々男性は割当を受けているので、
結婚数は最終的に増えることになる。

とまあ、こういう具合で、すごいモデルなんですが、
なかなかうまく現実にあてはまっている面もある。
結婚において、相手の質はどうでもよく、要するに結婚願望が高い人、
結婚フェチの程度が強い人が結婚しやすい、
というのが、実際なんではないか、ということです。

つまり、世の中に、適切な相手がいない、という理由で、
結婚しないという人が多いんですが、
元々、そういう人の結婚フェチが低いから、
というのが真の理由というわけですね。

結婚に対する願望が低い人なんて、
昔からいたではないか、でも、昔は皆結婚していたぞ、
という反論がありえます。
でもこのモデルは、これに対する答えも用意している。

男性の結婚需要は自分の賃金に依存しないが、
女性の結婚供給は依存する。
なぜなら、男性は結婚後も結婚前と同じように働くが、
女性には家事育児の負担があり、外で働く時間は減る。
つまり賃金は女性にとって結婚の機会費用である。

昔は女性の賃金が非常に低かったので、
女性の結婚供給曲線は非常に低いところにあり、
Pがゼロでも、男性は割当を受けることなく、皆結婚できていた。

しかるに、今日では、女性の賃金が上がり、
女性供給曲線は大きく上にシフトした。
にもかかわらずトランスファーPが低いので、
男性が割当を受けるようになった。

さらに、アメリカでは、もっと女性の賃金は高いのに、
みな結婚しているではないか、という疑問へも、
容易に答えられます。
アメリカでは、男性から女性へのトランスファーがもっと高いから、
ということになります。

具体的には、離婚後の養育費の支払い等に関し、
給料からの天引きなど、男性にとってはるかに厳しいルールがあり、
女性が安心して結婚できるから、というわけです。

要するに、不均衡を許容すれば、いろいろなことが説明できてしまう、
というわけです。

ワルラス均衡でもサーチ均衡でも、価格が何らかの方法で調整されるから、
割当、ということは起こらない。
その上で、多重均衡が考えられる場合には、
効率性の観点から均衡が序列化され、
悪い均衡から良い均衡へと誘導する政策スキームを考えることができる。

これが理論研究の王道であって、実際、なかなか難しい。
最初から、価格は調整されないなら、非効率はあたりまえ、であって、
いろいろなことが説明されるというのもtrivialな結果にすぎない。

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A教授のモデルをけなしているように思われるでしょうが、
そんなことはなく、Darwin以来の結婚に対する洞察を、
これ以上は単純化できないミニマルな規模でモデル化しているところを
私は、大いに買っています。

彼のモデルは、要するに、女性を売買する市場があって、
その対価Pを男が申し出る、女はこれを受けるかどうか決める、
というものです。
男にとって女の質はどうでもいいのに対し、
女は対価Pを見て、男を選別する。
これはまさに、男が自らを差別化し、女が選ぶ、という、
ダーウィンの結婚理論そのものです。

結婚の本質は、合法的な○○なのです。
女を一時的に買えば犯罪とされるが、
死ぬまでいっしょにいるという約束で買えば、
神社や教会で神様に祝福されるわけです。

A教授の限界は、このPが社会的に決まり、
すべての結婚に対して一律に外生的に与えられる、と仮定していることです。
このPがどう決まるかを考えるのが理論研究であるのに、
彼は、その入り口のところで止まってしまい、
後は、いろいろなことの説明にこのモデルが応用できる、
という「おしゃべり」に残りのページを割いている。

さて、ダーウィンの説にしたがえば、
女の質にこだわり、選り好みをするのは、男らしくない、
女々しい行為、ということになります。
男たるもの、どんな女でも、つべこべ言わず、
「土下座」して結婚させてもらわなければなりません。
古来から、選り好みすることを「女々しい」という言葉で蔑むのは、
非常に本質的な男女の違いに基づいています。

もう一つ、ダーウィンにしたがえば、結婚して子を生さないのなら、
結婚している意味がないことになります。
結婚の本質とは、子孫を産み育てる安定した環境を作ることですから。

自民党の誰かが、
子供を産まない妻まで第三号被保険者扱いをして年金をやるのはやめよう、
と問題提起したことがありました。

外で働くより、家事育児に専念するほうが、
子供の成育にとっては良い環境を提供することになるでしょう。
子供は将来、成人して働き、年金保険料を支払ってくれます。
専業主婦を保護することによって社会が得る利益は、
おそらくそこにあるわけです。

したがって、子供を産まない妻を優遇する必要はない、
彼女は外で働き、自分で自分の年金のために積み立てればよいのだから、
という考えが出てくるのも、不思議なことではないでしょう。

まあ、最初は産みたくてがんばったのだが、
神様が恵んでくれなかった、というのが
ほとんどの場合でしょうけれど。